Excellent Managers ―投資信託の匠たち―

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ドイチェ・アセット・マネジメント

市場環境に応じて、運用戦略をどう組み合わせるか
考えるヒントを提供できる運用会社を目指す

ドイツ銀行グループの資産運用部門として、日本でも投資信託を幅広く展開するドイチェ・アセット・マネジメント。同社が運用する投資信託の魅力や運用体制の強み、個人投資家への情報発信について、新たに2月に代表取締役社長に就任した土岐大介氏に聞きました。

2016年4月15日

ドイチェ・アセット・マネジメント 代表取締役社長 土岐 大介氏
ドイチェ・アセット・マネジメント
代表取締役社長
土岐 大介氏

 ドイチェ・アセット・マネジメントはドイツ銀行グループの資産運用部門として、グローバルなネットワークを駆使し、アクティブ運用(市場平均を上回る収益を目指す運用)、パッシブ運用(市場平均への連動を目指す運用)、そしてオルタナティブ運用(株式・債券以外の資産での運用)の3つの運用グループを柱に、幅広い資産運用ソリューションをご提供しています。

 今の個人投資家の皆さまは、ありとあらゆる分野の運用商品に投資できます。ひと昔前であれば、投資信託の市場を賑わせていたのは「新しい商品」でした。例えば不動産を投資対象とするREITや、アジアや南米などの新興国を対象とする投資信託の登場は画期的でした。今は違います。ひととおりの商品が出そろっており、どの投信をどう選ぶべきかが問われるようになりました。私たちは運用商品のラインアップを幅広くそろえているがゆえに、個人投資家の皆さまに市場環境に応じた総合的なご提案ができると自負しています。

投資対象を選ぶためのヒントを提供
シンクタンクを通じて情報発信力を強化

 投資信託の世界には、「この商品を買っておけば間違いない」「この組み合わせならば安心」という明確な答えはありません。例えば2008年に発生した金融危機では、バランス型といわれる投資信託も値下がりし、複数の資産に投資する際の分散効果が一時的に見えなくなりました。市場環境によっては、平時のセオリーが通用しないこともあり得ます。どのような投資理論でも常に前提があり、前提が崩れてしまうと投資もうまくいきません。

 したがって、「どのような環境のときに、どんな組み合わせで投資するか」という考え方が重要となります。例えば今のようなマイナス金利で、かつ世界的に不透明な市場環境が続きそうな状況であれば、期待する利回りはそれほど高くなくてもいいかもしれない。だから、この運用戦略ならば低金利でもある程度の利益が見込めて、値動きも限定的です、という提案ができます。

 まずは投資家の方にどのくらいのリターンを目指し、どれくらいのリスクを許容できるのかを考えていただき、それを踏まえたうえでどの投資戦略を組み合わせればいいかというヒントをご提供するなど、環境に応じて、どう選べばいいのかを考えるお手伝いをしていきたいと考えています。

 当社は資産運用に関する情報発信力を強化するために、2015年10月に社内シンクタンクとして「資産運用研究所」を創設しました。今後は、投資家の皆さまのお役に立てるような情報を積極的に発信していきたいと考えています。

投資の最初の一歩は「ほっとできる安心感」
相対的に安定した値動きの公益債券ファンド

 「貯蓄から投資へ」というスローガンが叫ばれて久しいですが、まだまだ多くの方が最初の一歩を踏み出せないでいます。投資を始める際に大切なことは、お金を大きく増やそうという意欲ではなく、「ほっとできる安心感」だと思います。具体的には、値動きがあまり大きくなくて、それなりの運用利回りが期待できる運用戦略が、最初の一歩に適しているのではないでしょうか。

 当社の商品でいえば『DWSグローバル公益債券ファンド』がこれに当てはまります。公益債券とは、私たちが日々使っている電力やガス、水道などを扱う企業や公社が発行する社債のことです。生活に欠かせないサービスを提供するこれらの企業は経営が安定し、倒産する可能性が低く、債券の利回りも比較的安定している傾向にあります。債券に投資するファンドはいろいろありますが、その中でも公益債券ファンドは、資産形成のコア資産として安心して投資していただける商品のひとつではないでしょうか。

ドイツ最大の金融グループ、長年の歴史と経験
「貯蓄から投資へ」の成功例をドイツに学ぶ

ドイチェ・アセット・マネジメント 代表取締役社長 土岐 大介氏

 ドイチェ・アセット・マネジメントは、ドイツ銀行グループの資産運用部門として発足した運用会社です。ドイツ銀行は1870年、日本でいえば明治維新の直後に誕生した、ドイツでは最大の銀行です。世界でも有数の金融グループとして、長年にわたって資産運用の経験を培ってきたことが私たちの強みです。

 また、ドイツ人は日本人と国民性が似ているといわれています。勤勉で、やや保守的なところなど、私もドイツへ行くたびに親近感を覚えます。投資に対する考え方も共通点があります。ドイツ人は日本人と同じく貯蓄好きで、なかなか貯蓄から投資に資金が動きませんでした。それでも、日本と比べればドイツの方が投資信託へのシフトが進んでいます。当社の拠点であるドイツでの経験に学びながら、日本のお客さまにも最初の一歩を踏み出せる有効な提案をしていきたいと考えています。

 私たちの理想は、個人投資家の皆さまがドイチェ・アセットの話を聞いたら、あるいは資料を見たら投資の本質がわかった、資産運用の参考になったと思っていただける運用会社になることです。単一の商品を提案するのではなく、絶えず変化していく市場環境に応じて、お客さまがどういう投資をすれば良いかを考えられる、そのお手伝いをしていきたいと考えています。

DWSグローバル公益債券ファンド<毎月分配型> Aコース(為替ヘッジあり)/Bコース(為替ヘッジなし)

基準価額の推移(設定来~2016年3月31日)

DWSグローバル公益債券ファンド

ファンドの特色
■世界各国の公益企業・公社の債券に投資

主に電力・ガス・水道などを供給する世界の公益企業・公社の投資適格債に投資します。生活に欠かせないサービスを提供するこれらの企業・公社は、継続的な現金収入による長期的な事業の安定性に支えられた、信頼性の高さが魅力です。

■「毎月分配型」と「年1回決算型」から選べる

Aコース及びBコースは毎月20日(休業日の場合は翌営業日)、Cコース及びDコースは毎年4月20日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配を行います。ただし、分配対象額が小額の場合は分配を行わないことがあります。

■「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」から選べる

Aコース及びCコースは、対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。(ヘッジコストがかかる場合があります。)Bコース及びDコースは、対円での為替ヘッジを行いません。そのため為替変動の影響を受けます。

※市況動向及び資金動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。

 詳しくはこちら 

投資リスク
基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元金が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。当ファンドに生じた利益及び損失は、すべて投資者に帰属します。基準価額の変動要因は、以下に限定されません。なお、当ファンドは預貯金と異なります。

①金利変動リスク

債券価格は、通常、金利が上昇した場合には下落傾向となり、金利が低下した場合には上昇傾向となります。したがって、金利が上昇した場合には、保有している債券の価格は下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

②信用リスク

債券価格は、発行者の信用状況等の悪化により、下落することがあります。特に、デフォルト(債務不履行)が生じた場合または予想される場合には、当該債券の価格は大きく下落(価格がゼロとなることもあります。)し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

③為替変動リスク

外貨建資産の価格は、為替レートの変動の影響を受けます。外貨建資産の価格は、通常、為替レートが円安になれば上昇しますが、円高になれば下落します。したがって、為替レートが円高になれば外貨建資産の価格が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。Aコースについては、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、基準価額への影響がすべて排除されるわけではありません。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかり、基準価額の変動要因となることがあります。Bコースについては、原則として対円での為替ヘッジを行いませんので、基準価額は為替変動による影響を直接受けます。

④カントリーリスク

投資対象国の政治、経済情勢の変化等により、市場が混乱した場合や、組入資産の取引に関わる法制度の変更が行われた場合等には、有価証券等の価格が変動したり、投資方針に沿った運用が困難な場合があります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

⑤流動性リスク

急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に有価証券等を売買できないことがあります。このような場合には、当該有価証券等の価格の下落により、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

ファンドの費用
時期 項目 費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時 購入時手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額
換金時 信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日 運用管理費用(信託報酬) 信託財産の純資産総額に対して年率1.5552%(税抜1.44%)
※委託会社が受ける信託報酬の一部を、公益財団法人日本盲導犬協会及び社会福祉法人日本介助犬協会に寄付します。なお、寄付先・寄付条件等については、委託会社の判断により予告なく変更する場合があります。
その他 純資産総額に対して年率0.10%を上限として諸費用(監査法人へのファンドの監査に係る費用、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用等を含みます。)が信託財産から差し引かれます。また、信託財産における組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用、租税等についても、別途信託財産が負担します。当該費用については、運用状況等により変動するものであり、一部を除き事前に料率、上限額等を表示することができません。

※収益分配金を再投資する際には購入時手数料はかかりません。
※「税」とは、消費税及び地方消費税に相当する金額のことを指します。
※投資者の皆様が負担する費用の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

収益分配金に関する留意事項

■分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

■分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

■投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ご留意事項

当資料はドイチェ・アセット・マネジメント株式会社が作成した資料です。当資料記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。投資信託は、預金または保険契約ではないため、預金保険および保険契約者保護機構の保護の対象にはなりません。登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
ご購入に際しては、販売会社より最新の投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身で判断してください。

設定・運用

ドイチェ・アセット・マネジメント株式会社

金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第359号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

お問い合わせ

フリーダイヤル 0120-442-785(受付時間:営業日の午前9時から午後5時まで)
ホームページアドレス https://funds.deutscheam.com/jp/