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第119回 分散投資の効果を自分で計算する

更新日 2017年1月11日

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国内外の株式、債券、REIT(不動産投資信託)など異なる資産に投資する「分散投資」は、資産運用の基本とされています。特定の資産にだけ投資すると短期的な価格変動が大きくなってしまうのを、値動きの性質が異なる資産を組み合わせることで運用成績を安定させるという考え方です。近年では各資産の値動きの傾向が似通ってきて、昔ほど資産分散の効果は得られないと言われることもありますが、それでも一定程度の効果を望める有効な投資手法であることは変わりません。

もしお手元にパソコンと表計算ソフト(Microsoft Excelなど)があれば、実際の分散効果を算出できます。投信会社のホームページにある投資信託の詳細ページの中には、過去の基準価額をダウンロードできるところがあります。ここから「分配金再投資基準価額」のデータをダウンロードします(「基準価額」ではなく、「分配金再投資基準価額」である点が重要です)。例えば国内株式と外国債券の分散効果を調べたい場合は、TOPIX(東証株価指数)に連動するインデックスファンドと、シティ世界国債インデックスに連動するインデックスファンドの分配金再投資基準価額をダウンロードします。

ここからは少しややこしい計算が必要となりますが、手順は下記のとおりです。具体的な操作方法は、Excelに詳しくて数字に強い方に聞いてみればわかるかと思います。

① 各商品の分配金再投資基準価額を同じ期間で並べる
② 各商品の初日の基準価額を10000として、基準価額を指数化する
③ 指数化した基準価額の平均値を算出する
④ 各商品の指数化した基準価額とその平均値で折れ線グラフを作成する

平均値のグラフが、分散投資を行った場合の投資成果です。実際に過去5年で国内外の株式・債券の4資産、あるいはREITを加えた6資産でグラフを作ってみると、平均値は値動きの幅が小さいわりに、それなりに収益が出ていることがわかります。

上記の計算では、③の数式をアレンジすることで、例えば「株式20%、債券80%」というように資産配分を変えた場合のシミュレーションもできます。あくまで過去の実績なので将来の運用成果を保証するものではありませんが、運用目標を達成するにはどのような資産配分が適しているのかを考える、有力な手がかりになるはずです。